当社は、パンデミック収束後もリモートワーク制度を恒久的に継続すべきである。昨年の社内調査では、リモートワーク導入後に「通勤ストレスが減り、業務に集中できる時間が増えた」と回答した社員が8割に達した。また、同時期の全社的な残業時間は前年比で15%削減されている。したがって、リモートワークを継続することは、社員のウェルビーイング向上と、業務効率の改善の両立を確実なものにするはずである。
問1:上記の論理を成立させるために、書き手が「前提」としている事柄として最も適切なものはどれか。
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